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マテリアリティ

MATERIALITY

メディアスグループのマテリアリティ

サステナビリティ委員会が中心となり検討を進め、取締役会で審議・承認を経て、マテリアリティを特定しました。今後は、持続可能な社会の実現と当社グループの持続的な成長を目指し、長期的な視野で持続可能な経営を推進するため、この重要課題を基盤としてサステナビリティ活動を進めてまいります。

<マテリアリティとサブトピックス>

マテリアリティ マテリアリティ サブトピックス
確かな医療・介護機器の安定的な供給
  • 高品質かつ安全、安心価格の商品の選定と供給
  • 医療、介護に必要な物資の迅速かつ安定的な供給
  • 自然災害や新たな感染症などの緊急事態に対応できる、物資供給体制の構築
  • サプライヤーと共に果たす、社会への責任と貢献
  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • つくる責任つかう責任
  • パートナーシップで目標を達成しよう
イマジネーションによる医療・介護の変革支援
  • 医療・介護経営に資するトータルソリューションサービスの提供
  • 地域特性に合った医療・介護現場への情報提供やインフラ整備への貢献
  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • パートナーシップで目標を達成しよう
環境保全への対応
  • 地球温暖化への対応
  • サーキュラーエコノミー実現への取組み
  • つくる責任つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を
価値創造につながる人材活躍の推進
  • 適切な労使関係の構築及び維持、労働安全衛生の推進
  • 人権への理解向上と保護の推進、多様な人材が活躍できる職場づくりや制度の整備
  • 個人も会社も成長できる人事制度と教育研修
  • 質の高い教育をみんなに
  • ジェンダー平等を実現しよう
  • 働きがいも経済成長も
  • 人や国の不平等をなくそう
持続的な信頼の確立と成長の両立
  • コンプライアンスと腐敗行為防止の徹底
  • ガバナンスとリスクマネジメントの強化
  • 経営基盤の強化と事業の拡大
  • 成長戦略、サステナビリティ戦略等の情報開示の充実
  • 働きがいも経済成長も
  • 平和と公正をすべての人に

<マテリアリティの特定プロセス>

以下のプロセスを経てマテリアリティを検討し、特定しました。

STEP1課題の把握と抽出

市場の変化(メガトレンド)、GRIスタンダード等の国際的ガイドライン、ESG評価機関の評価項目を参照し、社会課題を網羅的に把握しました。社会課題と照らし合わせ、当社グループ課題を抽出するため、バリューチェーン分析、経営/事業分析、メガトレンド分析、ステークホルダー分析を実施し、課題を抽出しました。

STEP2課題の整理と集約

当社グループの理念、方針、戦略、及び当社グループへの社会からの期待と要請と、STEP1の各分析で抽出した課題とを照らし合わせ、課題の整理と集約を実施しました。

STEP3影響評価

STEP2で整理・集約した課題について、「当社グループが社会・環境に与える影響度」と「社会・環境が当社グループの経営に与える影響度」との2軸で評価し、それぞれの影響度が高いものをマテリアリティ候補として位置付けました。

STEP4マテリアリティの特定

承認を経て、当社グループのマテリアリティを特定しました。

指標及び目標

マテリアリティにおける中長期ビジョンおよび指標を定めました。今後はマテリアリティをサステナビリティアクションプランに落とし込み、サステナビリティ活動を当社グループ全体で推進してまいります。

マテリアリティ 中長期ビジョン 主な指標
確かな医療・介護機器の
安定的な供給
  • 安全性、品質、価格、納期、サービスにおける
    顧客の高い満足度を維持、継続
  • 災害等の事業環境の変動に迅速に対応が可能な体制の整備
  • サプライチェーン全体におけるサステナビリティのリスクと
    機会の把握、対応の実施
  • BCP策定
  • サステナビリティ調達方針策定
イマジネーションによる
医療・介護の変革支援
  • 地域特性の把握、地域に必要な医療・介護のインフラ整備への貢献
  • ソリューション力を活用し、医療介護施設の経営改善に資する
    複合的サービスの提供
  • EDI(電子データ交換)
    プラットフォーム構築
価環境保全への対応
  • カーボンニュートラルに向けた、着実な温室効果ガスの削減
  • 環境に配慮された商品の取扱比率の増加
  • 温室効果ガス排出量(Scope1+2)削減
    目標:2030年度2022年度比42%削減
  • 環境マネジメントシステム構築
価値創造につながる
人材活躍の推進
  • 従業員全員が高いモチベーションを持ち、生き生きと働くことができ、
    安全で、長く安心して働ける職場環境、雇用制度、教育制度の整備
  • バリューチェーン全体において人権侵害が起こらない管理の実施
  • 事業の維持と成長のために必要となる人材の確保
  • 女性管理職比率
    目標:2030年度 10%以上
  • 男性育児休業取得率
    目標:2030年度 60%以上
  • 年間有給休暇取得日数
    目標:2030年度 年間10日以上
持続的な信頼の確立と
成長の両立
  • 公正なビジネスの遂行とコンプライアンスと腐敗行為防止の徹底
  • 情報セキュリティの適切な実施とインシデントの防止
  • 経営環境や自社の状況の分析、リスクやビジネスチャンスの把握と
    対応の実施
  • 高い売上と収益を確保、安定した経営基盤確立、新たな収益の柱の
    確立と新規事業・取組みへの投資の実施
  • 取締役会における
    独立社外取締役比率
    目標:1/3以上維持
  • 内部統制研修受講率
    目標:グループ全体100%維持