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理学療法士の役割とその将来性

理学療法士の役割とその将来性

公開日:2022.07.12

高齢化社会の進展などでリハビリテーションの需要が高まり、理学療法士の果たす役割はますます大きくなっています。また、近年は病院や介護施設以外にも、高齢者の介護予防・健康増進につながる運動指導をするなど活躍の場を広げています。理学療法の日(7月17日)を前に、理学療法士の仕事内容や資格取得の方法、活躍の場、将来性などについてまとめました。

身体機能を回復し自立を促す

理学療法士はケガや病気などの原因で身体に障害がある人に対して、医師の指示のもとに運動療法や物理療法を用いて、基本的な動作能力の回復や維持を図る医学的リハビリテーションの専門職です。PT(Physical Therapist)とも呼ばれます。

理学療法は、事故や病気、脳卒中後遺症などによる障害などあらゆる世代の障害を対象にしています。リハビリテーションを行う前に、患者の運動機能や神経機能などの検査をします。検査の結果からその人に合ったリハビリテーションのプログラムを作成し、医師を中心とした医療スタッフとの話し合いの上で治療方針と目標を決めます。その後、プログラムに沿って進められますが、理学療法の中心は運動療法となります。運動療法には、関節可動域運動、筋力増強運動、筋持久力運動、バランス運動などがあります。また、座る、立つ、歩くなど日常生活動作を練習します。このほか、患部を温める温熱療法や超音波などで刺激を与える電気療法などの物理療法を行うこともあります。これらを通して、自立した生活ができるように指導します。

養成校で知識と技能を3年以上修得

理学療法士になるためには、養成校で3年以上必要な知識と技能を修得し、国家試験を受験し合格して免許を取得しなければなりません。養成校には、4年制大学、短大(3年制)、専門学校(3年制、4年制)などがあります。養成校の教育内容は、解剖学、生理学、運動学、病理学などの基礎医学、臨床医学、社会福祉学のほか、病院やリハビリテーションセンターでの臨床実習を含む理学療法などからなるものです。

病院や介護施設以外での活躍の場広がる

主な職場は、病院、診療所、リハビリテーションセンター、障害者福祉センター、障害児通所・入園施設、保健福祉センター、老人保健施設、高齢者介護施設、訪問リハビリテーション事業所、民間のフィットネスクラブ、プロのスポーツクラブなどです。最近は、病院や介護施設以外で、高齢者の介護予防・健康増進につながる体操や運動をレクチャーするなど活躍の場を広げています。

将来性は十分ある

2018年の理学療法士の就業者数は12万7,000人で、毎年1万人前後の資格保有者が誕生するなど理学療法士の数が増えてきており、今後は競争化が進むことも懸念されます。厚労省の試算では、2040年の理学療法士の供給数は需要数の約1.5倍になると推測されています。 しかし、今後も人口の高齢化率は高い水準で推移していくことが予想され、介護関連の需要が低くなるとは考えにくく、また、健康産業への進出が増えることが予想されるため、理学療法士の需要は確実に存在すると思われます。

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アソースナビ編集部

メディアスグループは、医療機器の販売を中心とした事業を展開しています。医療に携わる私たち(Medical+us)は、医療現場や人々の健康的な明日へ役立つ情報をお届けする情報発信源(Media)の役割も果たしていきたいと考えています。

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